モダンノマド:2017年12月

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モダンノマド:2017年12月

1: モダンノマド 2017/12/30(土) 23:39:05.27 ID:CAP_USER9
量子コンピューター、「天才」募集 最大500万円提供
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO25267970Q7A231C1NN1000

 世界的な量子コンピューターの開発競争が進むなか、経済産業省は2018年度から、国内での量子コンピューターの専門人材の発掘・支援を強化する。専用のソフトウエアなどを開発できる人材を年齢などを問わず広く募集。その人材のアイデアを実現するために、必要な研究開発費や専門人材などを提供する。

 経産省と情報処理推進機構(IPA)による「未踏IT人材発掘・育成事業」を18年度から拡充し、新たに量子コンピュータ…
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1: モダンノマド 2017/12/30(土) 23:44:09.60 ID:CAP_USER9
「マトリックス」が現実になりつつある! ヒトの脳にインプラントを埋め込んで記憶力を向上させる実験がついに成功

 映画「マトリックス」ではキアヌ・リーブス演じる主人公のネオの脳にカンフーの技術がアップロードされる様子が描かれていました。そんなのあり得ない話かと思っていましたが、そうでもなさそうです。実はすでにコンピューターと脳を接続する研究が盛んに行われており、とりわけ脳の記憶力を向上させる研究がヒートアップしています。

 米国南カリフォルニア大学の神経工学の専門家であるセオドア・バーガー博士(写真下)率いる研究チームは脳へ埋め込むインプラント(※体内に埋め込む器具のこと)の研究、開発を行っています。

 これまでも研究チームはマウスやサルにインプラントを埋め込む実験を行い、記憶力を向上させる効果を確認してきましたが、今回は遂に人間の脳で実験が実施されました。

 まず、20人の被験者の脳にインプラントを埋め込みました。1回目のセッションで被験者にイメージを見せた後、75秒後にイメージを覚えているかどうか記憶テストを実施。2回目のセッションではインプラントに電流を流し、上記と同様の記憶テストを行いました。

 その結果、インプラントに電流を流した2回目のセッションの記憶テストにおいて被験者の記憶力が30%ほど向上していることが確認されました。
http://news.livedoor.com/article/detail/14098022/
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1: モダンノマド 2017/12/29(金) 23:35:23.85 ID:jEeVFWUH0● BE:604527916-2BP(2000)
さよなら 年末年始営業 外食店などで進む「脱・年中無休」 

 外食チェーンや携帯電話販売店などに、大みそかや元日を休業にする動きが広がっている。年末・年始は書き入れ時という飲食店なども多いが、人手不足による人件費高騰や従業員の働き方を改善する意識の高まりを受けて、企業の方針も変わりつつある。(須藤恵里、妹尾聡太)

 居酒屋チェーン「天狗」などを運営するテンアライドは全国百二十二の店舗で大みそかを一斉休業とする。昨年まで一部店舗を除き年中無休だったが「年末年始は忙しく従業員が疲弊しがち。特別な手当も支給するため人件費も上がり利益は小さい。思い切って休業を決めた」と説明する。

 「大戸屋ごはん処」を運営する大戸屋ホールディングス(HD)は直営店の半数の約八十店で大みそかや元日を休業にする。「少子高齢化で労働人口が減少していくことを考えると、従業員が働きやすい環境を整えることは重要」(広報担当者)との考えだ。

 携帯電話販売店にも変化が出てきた。NTTドコモとKDDIは十二月三十一日から一月三日の間に一日以上の休業日を設けるよう販売代理店に働き掛けている。正月は帰省中の顧客の買い替えや修理の依頼が多く、
「休業すると競合店に客が流れる」とみて営業を続ける携帯販売店は多い。全国一律の休業の呼び掛けには、競争を減らし販売店が休みを取りやすくする狙いがある。

 このほか大和ハウス工業は全国二百四十の住宅展示場と九十九の営業所で、正月三が日の営業活動をやめる。正月休みに家族連れで訪れる人なども多く、従来は元日以外の二日間は原則、営業していた。

 一方、「初売り」に多くの買い物客が訪れる百貨店業界では、年始の休みについての対応は分かれている。元日に営業するのは、そごう・西武。「初詣の帰りなどに買い物や食事ができる場を提供したい」(広報担当者)と、一三年から全店で元日営業を続ける。

 これに対し三越伊勢丹HDは「従業員自らが家族と過ごす時間を持つことで、接客サービスを充実させられる」との考えで、一六年から首都圏の店舗を中心に、それまで一月二日だった初売りを三日に変更。元日と二日は休業している。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201712/CK2017122802000141.html
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1: モダンノマド 2017/12/30(土) 03:57:28.07 ID:C2Q4C6NWM
これおかしいやろ
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1: モダンノマド 2017/12/29(金) 03:47:36.89 ID:CaMpattr0
や神神
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1: モダンノマド 2017/12/26(火) 06:42:21.08 ID:CAP_USER9
今年は「Google Home」「Amazon Echo」などスマートスピーカーが日本で発売され、音声入力がより身近になった年だった。2016年に米国で発表された未来のネット予測レポート「INTERNET TRENDS 2016」では、20年には音声によるWeb検索が50%を占めるようになると
予想されていた。

しかし、いまだに「音声入力は恥ずかしい」という声も根強い。KDDIが17年10月に発表した調査結果は、「日本人の7割が人前で音声検索するのは恥ずかしいと感じている」というものだった。確かに街中など公共の場で音声入力するのは少し気後れするが、家の中で使うスマートスピーカーはどうだろうか。意外と多いのが“起動ワード”(ウェイクワード)に関する声だ。

●「OK、Google」なんて言わない

iPhoneの「Siri」を筆頭に、Googleアシスタント、Amazon Alexa、Clovaなどの音声アシスタントには、それを起動させるためのワードがある。

Siriは「Hey、Siri」で、Googleアシスタントは「OK、Google」、Clovaはそのまま「Clova」と呼ぶと音声操作を受け付ける状態になる。ちなみに、Amazon Alexaは「アレクサ」「エコー」「アマゾン」「コンピュータ」の4種から選べ、コンピュータと設定すると、「スター・トレック」っぽくなるという
ライフハックもある。

音声アシスタントを使わない理由を聞いてみると、「突然Hey、Siriなんて言うのはおかしい」「OK、Googleという言葉が恥ずかしい」など、ウェイクワード自体が日本人になじんでいないという指摘は少なくない。「ねぇ、Google」といった話し言葉に近いものもあるが、「モノに話しかけている感」が残る。「もしもし」「すみません」などより日常会話に近い導入の方がいいという声も上がっていた。

スマートフォンと違い、スマートスピーカーは基本的に持ち歩かずに自宅で使うもの。グーグルの徳生裕人さんは「日本人は文化的に話しにくいというのもあるかもしれない。電車の中より、自宅という環境下ならはるかに話し掛けやすく、今後の普及につながるのでは」と期待を寄せていたが、スマートスピーカーが“音声入力の壁”を越える1つのきっかけになるかもしれない。

●音声入力に抵抗ない世代

音声入力への抵抗が低い世代もある。

11月にMMD研究所が発表した調査では、「スマホの音声入力機能を普段から利用している」人の割合は10代が最も高く、「時々利用している」を含めると50~60代の高齢者の割合が増えていた。

ジャストシステムが12月に発表した調査では、「AI音声アシスタントを利用したことがある」のは10代が57.0%で最多、50代も36.5%が利用したことがあると回答した。

キーボードによるタイピングが身に付いているPC世代に比べ、スマホ世代の10代は音声入力への抵抗が少ないという結果だ。「若者はiPhoneを好む」という調査結果もあったので、Siriをメインに使っているのだろう。

また、スマホの小さい画面で文字入力するのが苦手な高齢者も音声入力ならより簡単に操作できる場合がある。

実は長年ガラケーだった母が今年スマホデビューしたのだが、当初は初めてのスマホに四苦八苦していた。特に苦戦したのが文字入力。物理キーのような押し心地がなく、ユーザーインタフェースも変わるため、かなとカナ、英数字が混在する単語を打つのに一苦労だった。

例えば、Googleで「東京駅」と検索するとしよう。スマホ画面の文字も小さいため、購入当初はこれを打つのに10分は掛かっていた。それが、音声検索を教えると一瞬で検索に成功した。普段スマホで音声検索を使うことはほぼないのだが、そのときばかりは「これはすごい」と感動した。

しかし、高齢者にとってWi-Fiやスマホアプリ設定のハードルはまだまだ高い。また、「スマホで十分」と考える10代にスマートスピーカーをどうアピールすればいいかという課題もある。スマートスピーカーが越えるべき壁は多い。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171225-00000051-zdn_n-sci 

【スマートスピーカーが越えるべき壁「『OK、Google』って言うのが恥ずかしい・・・」】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/24(日) 20:10:28.39 ID:CAP_USER9
 ヒンズー教徒が多数を占めるインドで、キリスト教徒らによるクリスマス行事に反発する動きが相次いでいる。「改宗を迫っている」との告発でキリスト教の神父らが逮捕される事態に発展。モディ政権誕生以降、インド国内ではヒンズー至上主義が高まりを見せており、宗教的な摩擦が拡大している。

 中部マディヤプラデシュ州で、地元警察は14日、クリスマスの聖歌を歌っていた神父や神学生ら32人を拘束した。警察署に勾留されている神父らの様子を警察署に見に行った8人も逮捕された。翌日までに全員釈放されたが、警察署の外に置いてあった神父の乗用車も放火されたという。

 地元住民から、神父らが住民に強制的に改宗やイエス・キリストへの崇拝を迫ったとして「反改宗法」に基づく告発が出ていた。地元紙インディアン・エクスプレスなどによると、告発者はモディ首相率いる国政与党インド人民党(BJP)と関係が深いヒンズー至上主義団体「バジュラン・ダル」の一員だという。地元カトリック団体は「恒例の聖歌を歌っていただけだ」と反発している。

 北部ウッタルプラデシュ州では複数の学校に対してクリスマス行事の中止を要求する手紙が届き、「クリスマスを祝うなら自らの責任で」と脅迫めいた文言が記されていた。西部ラジャスタン州でもクリスマス行事が妨害された。

 ヒンズー至上主義の高まりを受けて、インド各地では少数派宗教への弾圧が相次いでおり、牛を神聖視するヒンズー教徒が牛肉を販売したイスラム教徒を襲撃する事件も相次いだ。インドカトリック司教協議会会長のバーセリオス・クレーミス枢機卿は「インドは宗教的価値観に基づいて分断されている。民主主義国家としてよくない状況だ」と事態を憂慮している。
http://www.sankei.com/smp/world/news/171224/wor1712240015-s1.html 
【インドで広がる「反クリスマス」ヒンズー至上主義の高まりで摩擦拡大「クリスマスを祝うなら自らの責任で」】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/23(土) 23:53:43.40 ID:CAP_USER9
今年のクリスマス中止のお知らせをお伝えします
【クリスマス中止のお知らせ 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/23(土) 22:05:18.22 ID:CAP_USER9
インターネット上でやりとりする仮想通貨の代表格、ビットコイン(BTC)の価格が急落している。

 今月中旬から1週間たらずで一時、半分近くまで下落した。世界中の金融関係者などが「バブルだ」と指摘しており、先行きを不安視した投資家による売りが相次いだとみられる。

 仮想通貨専門サイトのコインデスクによると、17日に過去最高となる2万ドルに迫る水準をつけた。その後は下落傾向となり、22日には一時、1万1000ドルを割る場面も見られた。

 ビットコインを巡っては今月に入り、米シカゴ・マーカンタイル取引所などで先物取引が始まり、大口投資家が買って値上がりするとの期待から、買いが進んで値上がりしていた。

 しかし、日本銀行の黒田東彦はるひこ総裁が21日の記者会見で、「単なる投機の対象になっている」と述べるなど、異常な高騰ととらえる見方が少なくない。北朝鮮がサイバー攻撃の標的にしているとも伝えられる。
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20171223-OYT1T50084.html
【【仮想通貨】ビットコイン急落 一時半値近く、11000ドル割れ…先行き不安か】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/23(土) 02:00:17.76 ID:IpXCrCNR0
仕方ないね
【Amazonが言うほど安くないからと楽天に切り替えてる裏切者さん続出 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/22(金) 22:15:10.56 ID:CAP_USER9
仮想通貨ビットコイン相場は22日の取引で一段安となり、1万3000ドルを割り込んだ。週初から時価総額の3分の1が失われた。

ビットコインはルクセンブルクのビットスタンプ取引所BTC=BTSPで17日に1万9666ドルまで上昇し、他の市場では2万ドル台に乗せた。しかしその後は下げに転じ22日は下げが加速。ビットスタンプでは20%安となる1万2560ドルをつけた。0850GMT(日本時間午後5時50分)時点では15%安の1万3320ドルとなっている。

仮想通貨の取引状況を調査するウェブサイト、クリプトコンペアの創設者で最高経営責任者(CEO)のチャールズ・ヘイター氏は「多くの市場参加者がこうした大幅な調整を待っていた」と指摘。「年末が視野に入り多数のトレーダーは利益を確定し、感謝の言葉を述べ、取引を手仕舞って休暇に入る」と語った。
https://jp.reuters.com/article/global-bitcoin-price-idJPKBN1EG17Vbsp;
【ビットコイン1万3000ドル割れ 週初から時価総額の3分の1失う】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/21(木) 03:02:43.522 ID:ZGsNHtCD0
まだやっない情弱なんてまさかいないよな?
【仮想通貨で毎日10万稼いでるがまだやっない情弱なんてまさかいないよな?】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/19(火) 18:15:32.67 ID:CAP_USER9
リクルートホールディングス(HD)が18日発表した2019年の新卒採用の調査で、4割超の企業が初任給を上げて人手を確保すると回答した。

人手不足が深刻化する中、待遇面を改善して人材の確保につなげようとする企業が増えている。

調査は10~11月、6992社に実施し、4669社(67%)から回答を得た。「人材確保のために初任給を引き上げているか」と尋ねたところ、「既に取り組んでいる」と「今後取り組む予定」の合計が42・5%だった。

従業員の規模別では「300~999人」が51・2%で最も多く、「1千人以上」(47・5%)より多かった。
https://www.asahi.com/articles/ASKDL5VFFKDLULFA022.html
【【人手不足】「新卒来て」企業4割が初任給アップ リクルート調査】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/19(火) 00:16:19.85 ID:CAP_USER9
【12月18日 AFP】欧州連合(EU)とアルゼンチン、オーストラリアなど12か国は18日、南極海での日本政府による調査捕鯨を非難する声明を発表した。日本の捕鯨船は11月に出航しており、4か月以上かけてクロミンククジラ333頭を捕獲する予定。

水産庁はクジラの習性や生態を研究するために調査捕鯨は必要だと主張する一方、捕獲を伴う調査は不要で、商業捕鯨の隠れみのだとの批判もある。

EUやその他12か国は共同声明で、「日本が南極海で継続して実施している、いわゆる『科学的』な捕鯨に反対する」と表明し、「特に国際捕鯨委員会(IWC)が設定した南極海クジラ・サンクチュアリ(Southern Ocean Whale Sanctuary)での商業捕鯨には、われわれは断固として反対している」と強調した。

声明にはEUのほかアルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、チリ、コスタリカ、ドミニカ共和国、エクアドル、メキシコ、ニュージーランド、パナマ、ペルー、ウルグアイが署名した。(c)AFP
http://www.afpbb.com/articles/-/3155829
【日本の調査捕鯨に対し非難声明、EUその他12か国が連名】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/18(月) 13:58:28.18 ID:CAP_USER9
 au携帯の顧客まで奪い取る傘下の格安スマートフォン「UQ」にKDDIがブレーキをかけている。成長が鈍る国内市場でグループ内のカニバリ(共食い)に悩み、かといって海外展開も進んでいない。14日には楽天が携帯電話事業者への参入をめざすと発表。それでも営業利益9000億円を稼ぐ社内では危機感が希薄だ。

■auからUQ 乗り換え5割超える

 「au回線からの顧客の乗り換えを半分以下に抑えてほしい」。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24527110S7A211C1X11000/
【「auの客、取らないで」auからUQ、乗り換え5割超える共食いKDDIの焦り 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/16(土) 05:46:08.26 ID:Ij1djlIF0
やっぱりアジア人がナンバーワン
【仏教とかいう人間の叡知。永遠に超えられない完成された教えだった 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/15(金) 17:12:05.52 ID:Jhuydv770● BE:284093282-2BP(2000)
「アラフォー世代は一生貧困を宿命づけられている」クロ現のアラフォークライシス特集にネット阿鼻叫喚 「泣けた」「救いが無くてテレビ消した」

NHKが12月14日の「クローズアップ現代+」で取り上げた「アラフォークライシス」特集に、悲鳴が上がっている。番組では、5年前との給与を比較したデータを紹介。他の世代は額の大小はあれいずれも増額しているのに、35歳~39歳、40歳~44歳のアラフォー世代だけがマイナスになっている。40代前半に至っては、2万3300円もの減額だった。

給与が上がらないのには複数原因があるが、大量採用されたバブル期世代が上につかえ、昇格・昇進のスピードが遅いこと、アラフォー世代が20代の頃、企業が能力開発にかける費用を減らしたために、今、充分なスキルが身に付いていないことなど、どれも社会のせいとしか言いようがないものばかりだ。
https://news.careerconnection.jp/?p=45495
【クロ現+の「アラフォークライシス」特集にネット阿鼻叫喚「泣けた」「救いが無くてテレビ消した」 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/15(金) 05:30:38.64 ID:RXjDef7E0
何故ベンツにしないんや?
【ドイツの高級車でベンツ買わずBMWやアウディ買う奴って何考えてとるんや? 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/14(木) 06:20:02.40 ID:jCVd7wOK0
何故なのか
【職人「見て覚えろ!質問すんな!やる気ないなら辞めろ!」→職人「後継者がいないぞ!」 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/11(月) 22:52:22.12 ID:CAP_USER
代表的な仮想通貨であるビットコインの取引で日本の存在感が高まっている。10~11月は世界全体の取引の4割を日本円が占め、米ドルを超えて世界最大のシェアを握った。仮想通貨が決済手段として法的に認められ、値上がりを狙う個人マネーが流入している。価格が高騰する中で借り入れで取引金額を膨らませる投機的な動きもめだつ。取引拡大に投資家保護の仕組みが追いついておらず、今後の課題になりそうだ。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24500490R11C17A2MM8000/
【【仮想通貨】ビットコイン、取引シェア日本4割 投機マネー大半 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/11(月) 05:03:07.17 ID:BI7CjeYZa
朝鮮半島の緊張が続いている。北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長が、平和的解決を求めた中国の「特使」と会わずに“追い返した”ことを受け、ドナルド・トランプ米大統領は北朝鮮を「テロ支援国家」に再指定したのだ。北朝鮮による「核・ミサイル開発」の加速化と、各国の情報当局が警戒する「北朝鮮攻撃のXデーは、12月18日の新月の夜前後」という情報とは。ジャーナリストの加賀孝英氏の緊急リポート。(夕刊フジ)

 驚かないでいただきたい。今、次の極秘情報が流れて、各国の情報当局関係者が極度に緊張している。

 《米国は、北朝鮮が平和的解決を拒否したと判断した。トランプ氏がついに『北朝鮮への予防的先制攻撃』(正恩氏斬首作戦)を決断し、作戦準備を命じた。第一候補のXデーは12月18日、新月の夜前後》

 旧知の米軍情報当局関係者は「この裏には、3つの重大な理由がある」と語った。以下の3つの情報だ。
 (1)米本土を攻撃できる北朝鮮のICBM(大陸間弾道ミサイル)「火星14」の開発が、
年内にはほぼ完了する。米国には時間がない。
 (2)北朝鮮は10月中旬から、核弾頭の量産体制に入った。日本や韓国、米領グアムの米軍基地を狙う、中距離弾道ミサイル「ノドン」「火星12」に搭載可能になる。日本と韓国に潜入した工作員(日本約600人、韓国約5万人)の動向が異常だ。急激に活発化している。
 (3)北朝鮮への経済制裁が効いてきた。軍部は飢餓状態だ。正恩氏はクーデターを阻止するため、父の金正日(キム・ジョンイル)総書記の命日である12月17日か、来年1月8日の正恩氏の誕生日前後に、日本海の北部か太平洋上で、核実験(水爆の可能性も)を強行、暴走する可能性がある。
http://www.sankei.com/world/news/171204/wor1712040027-n1.html
【北朝鮮攻撃Xデー12月18日前後 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/09(土) 05:55:31.01 ID:FnyiYeze0
ワイドショーで
イスラムとキリストとユダヤがエルサレムを取り合ってるってのは理解した

背景をくわしくガイジワイに説明してクレメンス

イギリスは何をしたんや?
【エルサレムの問題を優しいJ民が解説してくれるスレ 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/11/30(木) 14:35:18.938 ID:kK/FLIakH
ちゃんと説明出来る奴が皆無
こんなのに何兆も…こわっ
【ビットコインとブロックチェーンに関してちゃんと説明出来る奴が皆無】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/07(木) 10:11:47.89 ID:CAP_USER9
ビットコイン急騰、1日で2割高 円建ては160万円に接近
2017/12/7 9:27
https://www.nikkei.com/article/DGXLASFL07H8I_X01C17A2000000/

 インターネット上の仮想通貨ビットコインが急騰している。情報サイトのコインデスクによると、ドル建ての価格は日本時間7日9時時点で1ビットコイン=1万3700ドル前後と過去最高値を更新した。前日9時時点(1万1600ドル程度)と比較して2100ドル程度高く、24時間で2割近く上昇した。
 円建て価格も最高値を更新した。仮想通貨取引所大手のビットフライヤーによると9時10分時点で159万円台まで上昇した。シカゴ・オプション取引所(CBOE)がビットコイン先物の取引を10日に始める予定。個人投資家の間では、機関投資家の資金が仮想通貨市場に流入するとの思惑が広がっている。〔日経QUICKニュース(NQN)〕
【【仮想通貨】ビットコイン急騰、1日で2割高 円建ては160万円に接近】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/06(水) 18:35:48.91 ID:CAP_USER9
 積水化学工業は12月6日、米LanzaTechと共同で、ごみを丸ごとエタノールに変換する生産技術の開発に世界で初めて成功したと発表した。ごみ処理施設に収集されたごみを分別することなくガス化し、微生物によってこのガスを効率的にエタノールに変換できたという。熱や圧力を用いることなくごみをエタノール化でき、「まさに“ごみ”を“都市油田”に替える技術」だとアピールしている。

 収集されたごみは雑多で、含まれる成分・組成の変動が大きい。ごみを分子レベルに分解する「ガス化」の技術は確立されており、微生物触媒を使ってこのガスを分解する技術もあるが、ガスにはさまざまな夾雑物質(余計な物質)が含まれるため、そのままの状態では、微生物触媒の利用が難しかった。

 両社は今回、ガスに含まれる夾雑物質を特定し、その状態をリアルタイムでモニタリングする制御技術を開発。また、ごみに含まれる成分や組成の変動に応じて微生物の生育状態を調整し、活性を一定に維持する技術も開発した。これにより、ガス内の夾雑物質を除去・精製した上で、微生物触媒によって効率的にエタノールを生産できるようになったという。

 同社は、埼玉県内のパイロットプラントで2014年から3年間、実際に収集したごみを、極めて高い生産効率でエタノール化することに成功したという。

 2019年度に実用プラント稼働を目指し、以降、各地のごみ処理施設の更新タイミングでの本技術の普及を目指す。同技術の普及に向け、国などに広く説明していくとともに、各自治体やごみ処理関連企業等のパートナー候補を幅広く募っていく。
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http://www.sankei.com/smp/economy/news/171206/ecn1712060034-s1.html 
【【日本始まったな!】ごみを丸ごと分別することなくエタノールに変換 世界初の技術、積水化学など開発 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/06(水) 23:01:54.45 ID:CAP_USER9 BE:511393199-PLT(15100)
パソコン量販チェーン「PCデポ」で契約した光回線サービスを解約しようとしたところ、契約解除の手数料として約21万4000円を請求された――。こんな投稿がツイッターに寄せられ、インターネット上で物議を醸している。

高額手数料への不満をツイートした埼玉県在住の男性(47)は、J-CASTニュースの2017年12月6日夕の取材に、「(PCデポ側の対応について)不満は大きいです。
解約金が高額になった理由をいくら尋ねても、納得ができる説明は一向になかった」と訴える。

一方で、「PCデポ」を運営するピーシーデポコーポレーション(横浜市)は取材に対し、今回の男性の訴えを社内で調査した結果、「正規の対応であることが確認できました」と説明する


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解約手数料の総額は「21万4576円」

「途中解約を申し出たところ20万円かかると言われました」
「全ての金額の根拠が意味不明です」
PCデポとの契約をめぐるトラブルを訴えた男性は、11月7日のツイッターにこんな言葉を書き込んだ。いったい、何が起きたのだろうか。J-CASTニュースの取材に応じた男性の説明によれば、騒動の詳細は以下のような内容だった。

まず、男性は15年10月18日、PCデポが提供する「ozzio光」という光回線サービスの3年プラン契約を結んだ。あわせて、同時に契約すればお得になるなどの説明を受け、パソコンやスマートフォン、無線LANのルーターなどを契約し、月割りで料金を支払うプランにも加入した。

その後、男性は17年10月中旬、契約を結んでいた全サービスの解約を検討していることをPCデポ側に伝えた。解約を決めた理由については、「生活が苦しくなり、月あたり約1万8000円の利用料の支払いを止めたいと思った」と話す。

男性は当初、「契約期間中の解約でもあり、数万円程度の支払いは仕方がない」と考えていた。しかし、PCデポ側が送ってきた見積書には、解約手数料の総額が「21万4576円」と記されていた。

その内訳は、「ozzio光」3年プランの解約に7万1000円。スマートフォン、パソコンの購入プランの解約に計10万5248円、顧客サポートのサービスプランの解約に2万8328円だった。男性はツイッター上にも、この見積書の写真を公開している。
https://www.j-cast.com/2017/12/06315872.html?p=all
【PCデポ「解約金」への不満ツイートが拡散 約21万円請求 企業側は「正規の対応」と説明 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/05(火) 22:14:49.78 ID:CAP_USER9
 「リストラ?」。業界最大手、三菱UFJフィナンシャル・グループ社長の平野信行(66)と9月に面談した大手上場企業首脳は、3メガバンクで最も財務に余裕があるはずの「王者」の意外な一言に胸騒ぎがした。

 「9500人相当の労働量の削減を実現したい。銀行だけとると、国内スタッフの30%になる」。面談からほどない9月19日、東京駅前の丸ビル。平野は講演会の最後に、決して小さくない数字をさらりと持ち出した。…

日本経済新聞 
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24253560U7A201C1EA1000/
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1: モダンノマド 2017/12/04(月) 08:48:45.27 ID:CAP_USER9
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171204-00050025-yom-pol
 出産・育児で退職した女性や定年退職した高齢者らがビジネスの技能を磨く「リカレント(学び直し)教育」推進のため、政府は2019年度以降に約5000億円を投入する方針を固めた。

 現在の関連予算は年間100億円規模だが、大幅に増やす見通し。リカレント教育の拡充は、「人づくり革命」実現に向けて政府が今月上旬にまとめる2兆円規模の政策パッケージに明記される。

財源は、失業手当の給付財源である労働保険特別会計を活用する方針。消費税の増税分は幼児教育・保育の無償化に充てるため、リカレント教育の拡充分については「別枠で財源を手当てする必要がある」(高官)と判断した。年度ごとの具体的な事業規模などは、政府の「人生100年時代構想会議」(議長・安倍首相)で来夏までに結論を得る。
【定年退職した高齢者などの学び直し予算として5000億円投入。一方、就職氷河期世代には...】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/05(火) 01:40:20.22 ID:CAP_USER9
「敵基地攻撃能力も」ミサイル購入方針
https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20171205-00000342-fnn-pol

敵基地攻撃が可能なミサイルの予算計上へ。FNNの取材で明らかになった。韓国の基地から飛び立つ、アメリカの「F-22」ステルス戦闘機。今回の米韓合同軍事演習には、過去最大規模の230機余りが参加。これに対し、北朝鮮の朝鮮中央テレビは2日、「(演習は)朝鮮半島の一触即発の事態を再燃させるものだ」と報じた。

こうした中、日本政府が、敵基地攻撃も可能なミサイルを、初めて保有する方針を固め、購入に必要な経費を、2018年度予算案に計上することが、FNNの取材で明らかとなった。

将来的に保有する方針のミサイルの中で注目されるのは、航空機から地上の目標へ発射される、空対地ミサイル「JASSM-ER」。このミサイルの最大射程は、およそ1,000kmで、これは新潟から北朝鮮本土まで届く距離。フジテレビ・能勢伸之解説委員は「こういう長距離の巡航ミサイルを検討するということ自体、本当に北朝鮮をにらんでとしか言いようがない」と話した。JASSM-ERが導入されると、たとえば敵のレーダーが届かない日本海中部から、敵の基地への直接攻撃も可能となる。

日本政府はこれまで、相手から攻撃を受けたときに、最小限度の防衛力を行使することができるという、専守防衛との兼ね合いで、敵基地攻撃能力の保有は控えてきた。しかし、小野寺政調会長代理(当時)は2017年3月、「(2発目、3発目を)撃ってくる策源地に対して、反撃をして、そこを無力化することが、ミサイル防衛では大変重要なことではないか」と述べていた。

北朝鮮による複数のミサイル同時発射への対処として、敵基地攻撃能力の保有が必要との考えが浮上。現状では、日本の「F-15」戦闘機などには搭載できず、機体の補強やシステムの改修などが必要だが、反撃能力の保有となれば、憲法違反との野党からの批判や、中国の反発も予想され、今後、論議を呼ぶとみられる。
【日本が敵基地攻撃も可能なミサイルを初めて保有する方針を固める…新潟から北朝鮮本土まで届くJASSM-ERに注目 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/04(月)05:03:20 ID:xWG
ぐう正論
大学に進学するだけの能力と資質のあるやつは大学や企業の無利子の奨学金で普通に進学できる制度が現状で充分にある
高等教育無償化は働くべき層に無駄なモラトリアム与えて国を滅ばすだけ
【高等教育無償化はバカに遊ぶ金与えるだけ←これ】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/04(月) 03:02:15.42 ID:aaDFddBc0
働くことなんてできんやろもう
【ワイ20歳、仮想通貨で資産が1億超えて人生リタイアを考える 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/12/02(土) 11:18:31.39 ID:CAP_USER
この取材の最中、私は、自分の常識を根底から揺るがされた。

超巨大IT企業、テンセントのお膝元である深?(シンセン)市――日本でいえばトヨタのお膝元としての愛知県のようなイメージだろう――に香港から入ったとき、もちろん想像していたような共産主義的な雰囲気もあったのだが、中心部に近づくにつれて、その印象はどんどん薄れていった。

負けたのだ、日本が。少なくとも経済的には。

天を突くような高層ビルがあちこちに建ち並び、そのうちのいくつもが建設中である。

華強北(ファーチャンペイ)という名の中心地は電気街だが、ヨドバシカメラ15棟分くらいの広さがあり、メーカー直営店や個人経営の問屋が延々と続く。

街中のあちこちに放置されている同型の自転車は、スマホのQRコードで決済し、どこでも乗ってどこでも乗り捨てられる「mobike」という世界最大のシェアサイクルサーヴィスだ。

ショッピングモールにはココナッツの実が大量に詰められた自動販売機があって、メッセンジャーアプリ「微信(WeChat)」で電子マネー決済を済ませると、機械のなかでココナッツに穴を空け、ストローを挿した状態でココナッツが出てくる。
no title


この「微信」はほぼすべてのサーヴィスや商店に浸透していて、時の流れに忘れ去られたような小汚い個人商店でさえ、オーナーのおじさんとスマホを重ねあわせて決済できる。

肌で感じた。中国の経済成長はいわば身体的なものであって、のびのびと身体を動かせばそれだけで充分な対価が返ってくる性質のものなのだ。

そしてこの国は、身体を動かせる若い労働力にあふれている。つまり、老齢をむかえて思うように身体が動かなくなった日本がいまの中国から新しく学べることは、おそらく何もない。

この圧倒的な深?の街のなかで、「私たちはもう、これを高度成長期に体験済みなのだ」と私は思った。

私はすべての20代を代表して、人生の先輩方であるあなたに言わせてもらいたい。先兵のひとりとして、管理職を務めるあなたに、経営者のあなたに、意思決定権をもつあなたに言わせてもらいたい。

私たちはこの戦況を作り出したあなたに、文句を言いたいのではない。そうではなくて、能力のある若者に適切な権限を与え、いい加減に労働時間をまともなものに変更し、女性の給料を男性とおなじにし、すでに未来のない国内戦から撤退して、戦場を中国に移せ、と言いたいのだ。

もっと具体的に言おう。

中国の物量をいいかげんに認識して、彼らに魚の味ではなく、釣り方を教える戦略に切り替えろ。

私たちは国際社会に協調することにかけては一流なのだから、米や旧EU圏とのパイプを維持しつつ、中国とも独自の協調路線を取れ。

読み終わった英語の教本を売り、中国語の教本を買え。

いわば、これは他国の特需に介入するようなものだが、地球上にはいまのところ国境があるのだから、仕方なかろうが!

出生率のデータを見ろ、大卒初任給平均のデータを見ろ、平均労働時間のデータを見ろ!

おれたち若者は疲れ果て、飢えている。もしもいまのような見当違いの戦略で、いつまでもおれたちを戦わせ続けるつもりなら、おれたちはこんな国から出ていくぞ。
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53545
【日本が中国に完敗した今、26歳の私が全てのオッサンに言いたいこと 】の続きを読む

1: モダンノマド 2017/11/30(木) 19:47:35.35 ID:8D2R6+aZ0 BE:123322212-PLT(13121) ポイント特典
23区内から本社移転で税優遇、対象に大阪なども

 財務省や内閣府は2018年度税制改正で、東京23区内の企業が地方に本社機能を移せば税優遇する制度の移転先の対象に大阪府や愛知県など4府県を加える方針を固めた。企業が集積する都市部も対象に加えることで、企業の地方移転を促し、地方創生につなげる。ただ、新たに対象になる地域の周辺自治体からは「地方創生に逆行する」との反発もある。

 企業が東京23区から地方に本社機能を移した場合、取得した建物や機器にかか…
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24100250Q7A131C1EE8000/
【日本政府「東京の企業よ、大阪でも名古屋でもいいから本社移転してくれ」 】の続きを読む

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